日本の学校の学年固執を問い直す良い機会なのではないでしょうか?

「小中学生8.8%発達障害の可能性」というニュース。

文科省は「保護者や教職員の発達障害への理解が進んだことが増加要因のひとつ」であり、通常学級に通う発達障害の可能性のある小中学生は28.7%にとどまっているとして、特別な教育支援が必要で適切な支援の拡充に向け議論を進めたいとしている。

調査対象は全国の公立の小中学校と高校で、抽選による1600校あまりの7万4919人。

10年前の調査では6.5%。

高校での調査は今回が初めてで、推計で2.2%。

文科省は「見過ごされてきた子どもの把握」と、調査の効果を自慢しているように見えますが、ひとりひとりに適した学習環境を整えられなかったツケが露呈してきたとも言えます。

有識者から「学校全体が連携して」との意見もありますが、“全体で”ではなく、個々で個々にマッチした学習環境をどうサポートしていくのかが課題ではないかと思うのです。それには“学校”という単位ではなく、学年も学区も自由に選べる環境に移行していくしかない、と。

文科省では「通常学級に在籍しながら一部の授業は別に受ける『通級指導』の充実」を考えているようですが、このシステムを差別感情を(本人も周囲にも)発生させずに実施するのは難しいし、それこそ現場の負担が増す原因になると思います。

ゲームのように家でも授業を受けられて、いつでもできるまでリプレイして、クリアする歓びを積み重ねていく、というほうがよっぽど学びに対する意識が変わるんだけどなぁ。。。

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